１２３２ 中国の三面記事を読む（５２２） 中国の一方的な思いなのか「中日友好」 どうして日本で消えてしまったのか？ （上）

一厢情愿的中日友好怎一个失落了得

2008-12-29  16:32:48

２００７年から２００８年にかけて、小泉時代以降、両国の首脳は堰を切ったように相互訪問を行った。　“破氷の旅”、“融氷の旅”、“迎春の旅”“暖春の旅”といった、一連の目まぐるしい友好的な活動が展開された。　束の間、中国の政府から民間まで、楽観的な空気が広がり、中日の間がまるで友好的になったかのようだった。　“中日両国の人民は友好的である”、“中日は二度と戦争はしない”、“共に手を携え東アジアを輝かしく作ろう”などの論調が世間で騒がれた。

しかし各種の世論調査によると、日本人の心の中にある中国のイメージは一向に改善の兆しがないだけでなく、かえってどんどん悪くなる一方であり、特に内閣府が先頃発表した調査結果は、東アジアの２つの大国に本当に“春が訪れる”と切実に希望する者にとっては、驚きと失望を感じるものだった。　“中国に親しみを感じる”日本人が、去年の調査より2.2ポイント減の３１％で、１９７８年の調査開始以来の最低となった。

中国人の一方的な熱い思いが無にされたのだ。　この理由はどこにあるのだろうか？

小泉首相が“靖国参拝カード”を切り、中日両国首脳が会談できなかった時代と比べれば、東京と北京の関係は確実に変わった。　両国各層の交流活動も頻繁に行われ、理屈から言えば日本人の心の中の中国に対するイメージもよくなる筈なのに、なぜ2008年が、《中日平和友好条約》締結３０周年後の最低点に落ち込んでしまったのか？　これは結局、日本の一般の人々の中国人に対する認識が、日本のエリート幹部の政策についていけなかったのか、それとも他にもっと深い原因があるのだろうか？　

原因は次の通り：

まず、中国政府についていうと、当面、第一の課題は、いかにして平和で安定した国内外の環境を作るかということだった。　このような考えから、北京は隣国の指導者については、小泉のマネをせず、靖国神社問題で面倒を起こさなければ、これを“春が訪れる”第一歩と見なしたのだ。　次に、中国の主流メディアもこれに応じて熱烈な拍手を送った。マイナス面の報道については、減らせるものは減らし、カットできるものはカットした。　

逆に日本のメディアと一般日本人の見方を見ると、これは中国人の解釈とは本質的な相違が見られる。

第一:日本のマスコミは両国の首脳の交流回復を、もちろん評価していたが、一番多く紙面を割いて述べていたのは、双方の政策変更の理由だった。　安倍、福田、麻生の三代の首相の中国に対する態度の違いは、彼らの日本国内での不安定な政治的立場と切り離せないと冷静に見ていた。　安倍首相は、一年後に参議院選挙を控えていた。　福田首相と麻生首相は、与党が参議院選挙で大敗した後、至る所で野党民主党の反対に遭い苦境に陥っていた。

このことから、三人の首相は内政に集中せざるをえず、外交に構っていられなかった。　中国に対する問題でも、三人は共に比較的穏健な態度を見せた。　なぜかというと、三人とも別の問題を起こしては、政権の安定に不利だとわかっていたからだ。　その逆に、もし隣国と交流、対話がうまくいけば、その支持率を上げる武器とすることができる。　“憲法改正内閣”の安倍首相が、その歴史観を改めたのも、 “価値観”外交を積極的に推進してきた麻生氏が首相の座に就いて以降、“自由と繁栄の弧”の外交構想を避けるようになったのも、その理由はここにある。“背水の陣内閣”を標榜しながら、しかし実際には「無為にして治める」を推進した“協調型”政治家の福田首相も当然、中日両国の間に新しい面倒を起こすことは望まなかった。

これから分かることは、小泉退陣後の中日関係が比較的安定した“小康状態”を維持できたのは、決して後継者が“親中”だとか、対中態度に本当の意味での戦略変化があったわけではない。　こうなった理由かもしれないが、ここ２年ほど日本のメディアが中日首脳会談の時に、よく使う「見出し」に、“日中の相互演出”がある。　それとなく読者に次のようなメッセージを送っているのだ。　“これは外交ショーだ”この点が、北京と東京の世論の動向で、大きい違いと言える。

　　从2007年起至2008年，小泉时代以后两国首脑迫不及待地互访，进行了诸如“破冰之旅”、“融冰之旅”、“迎春之旅”乃至“暖春之行”的一连串看似令人眼花缭乱的友好行动。一时间,从中国官方到民间,乐观情绪貌似蔓延开来,好象中日之间就已多么友好起来了。什么“中日两国人民是友好的”;“中日永不再战”;“携手共创东亚辉煌”等等论调竟有甚嚣尘上的喧闹。

　　但各种民意测验显示：日本人心中的中国形象不但未有改善的征兆，反而有每况愈下的现象。特别是日本内阁府不久前发表的一项调查结果，更令许多殷切期望东亚两个大国真正“回暖”者大感惊讶与失望：“对中国有好感”的日本人较去年的调查下降22个百分点，以31％创下1978年开始调查以来的最低点。

　　一厢情愿者的热脸就这样乐此不疲地贴在了别人的冷屁股上。这里的根源在什么地方呢?

　　与小泉耍弄“靖国参拜牌”导致中日两国首脑无法会晤时代相比较，东京与北京的关系确已大为改观，两国各个层次的交流活动也很频繁，照理日本人心里的中国形象也会相应好转，怎么会在2008年落到《中日和平友好条约》签署30周年以来的最低点？这究竟是因为日本民间对中国与中国人的认识赶不上日本精英管理层政策之调整，还是另有其他更深一层的原因？

　　原因不外如下:

　　首先,对于中国官方来说，当前首要课题是如何营造一个和平与稳定的国内外环境。出自这样的考虑因素，北京对于邻国的领导人，只要不效仿小泉，不在靖国神社问题上制造麻烦，就将之视为“回暖”的第一步。其次,中国的主流媒体也相应给予热烈的掌声；至于负面的报道，则能减则减、能免则免。

　　反观日本媒体以及大部分日本人的观点,对于这一切,与中国人的解读有本质的不同。

　　第一:日本大众传媒对两国首脑之恢复交往固然也予以评价，但花更多的篇幅洋述双方决策转变的原因。冷眼旁观，安倍、福田和麻生三任首相对华态度之调整，是与他们在日本国内的不稳定政治地位密不可分的。安倍得面对一年后参议院的大选；福田和麻生都得面对执政党在参议院大选受挫后、处处得受反对党民主党牵制的窒境。

　　基于此，上述三名首相无不把精力集中于内政，而无暇顾及外交。在对华态度问题上，三者都倾向于采取相对稳健的态度。因为，三者明白，节外生枝并不利于其政权的稳定。与此柜反，如果善于与邻国沟通和对话，还可作为刺激其支持率上升的武器。“修宪内阁”首相安倍之所以部分“修订”其史观，积极主张推行“价值观”外交的麻生上台后之所以避谈其“自主与民主之弧”的外交构想，其道理也在于此。至于以“背水一战”为标榜、但在实际上是在推行无为而治的“协调型”政治家福田首相，当然更不希望中日两国此刻增添新麻烦。

　　由此可见，小泉下台后中日关系之所以能维持着相对稳定的“小康状态”，并非由于其接班人较为“亲中”或对华态度有着真正意义上的战略转变。也许是因为这个缘故，两年多来日本大众传媒对中日首脑之会谈，最喜爱使用的标题之一是“日中（相互靠拢）演出”，有意无意向读者传达如下的信息：“这是一场外交秀”。在这一点上，北京与东京的舆论导向，不能说是差别不大。